公益財団法人 日本漢字能力検定協会

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漢字・日本語教育研究助成制度

漢字・日本語(国語)教育の質的向上に資する研究活動を支援します。

2021年度 助成対象者

所属機関研究(代表)者研究題目
東洋大学 田中 祐輔 15業種における場面別ビジネス日本語表現データベースの作成と定量分析 ―ビジネス日本語コミュニケーション能力向上に資する言語資源開発を目指して―
(研究助成期間:2021年4月~2023年3月)
東洋大学 陳 秀茵 日越対照二字漢語のデータベースの作成と分析 ―日本語教育の観点から―
(研究助成期間:2021年4月~2023年3月)
八幡市立男山東中学校 辻村 重子 中学生の小論文作成のための指導理論の構築とカリキュラムモデルの開発
(研究助成期間:2021年4月~2023年3月)
埼玉大学 劉 志偉 中国語を母語とする上級以上の学習者にとって必要な「漢字語彙」とは何か ―学習メモを手がかりに―
(研究助成期間:2021年4月~2022年3月)

※所属は2021年3月時点のものです。

講 評

 本年度の応募件数は8件で、前年度の7件とほぼ同じであった。しかし、コロナ禍にある現在の研究環境を考えると、決して少なくはないと言えよう。申請者の研究意欲の高さに敬意を表したい。だからという訳ではないが、採択は4件と半数に及んだ。
 今回、採択された割合がこれまでより多くなったが、それは、申請がすぐれていたという訳では、残念ながらない。審査段階で疑問の生じるものが少なくなかった。例えば、研究目的は明快だが研究方法に疑念が生じるとか、研究成果の公開に関して曖昧さが残るとかといったものがあった。
 申請書の内容が審査側に理解できないのは、審査側の能力不足のせいではないとは言わないが、一般的に、申請書の述べ方に原因が求められ、特に救済しないのが原則である。しかし、申請におけるたった一つの疑点の内容次第で、採否の結果が変わる場合もある。今回、そのような、いわば特殊な申請例がいくつかあり、申請者に事実確認の作業を特別に行った。その結果として、採択が4件になったと考えている。
 今回のような特殊な作業は、公平性の観点からも、できればしたくない。毎回、申し上げているが、申請書では、研究を実際に行う過程が理解できるように、研究方法を明確に記述すること、支出計画との関連を明確にすることに留意されたい。
 なお、今回、中学校に勤務される先生のグループによる申請が採択された。これを契機に、小学校、高校の先生方の申請が増えることを期待したい。

公益財団法人日本漢字能力検定協会 現代語研究室 室長
佐竹 秀雄

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