- 会社名
- 阪急阪神不動産株式会社
- 事業内容
- オフィス・商業施設の賃貸、不動産開発、エリアマネジメント、不動産ファンド、マンション・戸建住宅・宅地の分譲、仲介、リフォーム、賃貸管理、土地活用 など
- 代表者
- 代表取締役社長 諸冨 隆一
- 所在地
- 〒530-0012 大阪市北区芝田一丁目1番4号
- 設立
- 1947年2月17日
- 従業員数
- 約830名（2021年4月現在）
対象者
ソリューション推進部（仲介・リフォーム・資産コンサルティング・賃貸管理）社員のうち 所長・リーダークラス社員（約40名）・メンバークラス社員（約60名）
導入目的
業務での情報伝達の質とスピードを向上させ、社員の生産性を高める。
⇒特に所長・リーダークラスの作成文書・添削指導の質の向上に期待
導入背景
- 論理的文章力はビジネスにおいて必要不可欠な能力であるが、社員間で個人差がある。
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文章作成が苦手な社員には「一文が長い」「主語がない」「伝えるべき情報の過不足」「言いたいことが不明瞭」といった特徴が見られる。
ソリューション推進部では150名以上のメンバーが作成した稟議書・報告書を所長・リーダーがチェックした上で部門長に提出しているが、手戻りがあった場合に生産性を下げる一因となっている。 -
まずは、所長・リーダークラスの能力向上に取り掛かりたい。
この階層は社内外問わず文章作成の機会が多く、また、メンバーが作成したメール・文書をチェックし添削する役割も担っている。自身の文章作成力の向上と併せて、添削のポイントを理解し苦手なメンバーを支援することで、全社的な文書・資料の手戻りを減らしたい。
導入形態
セミナー：所長・リーダークラス社員全員／メンバークラス社員希望者
テキスト：公式テキスト2級（希望者）
①セミナー（動機づけ）
②テキスト（能力育成）
1セミナー（動機づけ）
2テキスト（能力育成）
コンテンツ導入の効果
- セミナー後のアンケートでは、「自身の文章力向上に活用できそう」と答えた方が90％、「部下の文章指導に活用できそう」と 答えた方が86％と、前向きな回答が大半を占めた。
- セミナー参加者からは「とても有意義でためになる研修だった」、「改めて復習したいと感じた」という声が上がった。
※掲載内容（所属団体、役職名等）は取材時のものです。